EDRがあればEPPは必要ない?予防と封じ込めの両輪による最適防御戦略
近年、エンドポイントセキュリティの分野においてEDR(Endpoint Detection and Response)の注目度が急速に高まっています。従来のアンチウイルス製品では検知困難な高度な攻撃に対する可視性と対応力を提供するEDRは、多くの組織にとって魅力的なソリューションとして認識されています。
この状況を背景に、「EDRの高度な機能があれば、従来のEPP(Endpoint Protection Platform)は不要ではないか」という議論が生まれています。確かにEDRは従来のセキュリティツールでは実現できない高度な分析機能を持っていますが、果たして本当にEPPを置き換えることができるのでしょうか。
本稿では、この疑問に対して技術的・運用的・経済的な観点から詳細に検討し、なぜEDRとEPPの併用が最も合理的な選択なのかを明らかにしていきます。特に、EPPによる予防機能とEDRによる封じ込め機能の相互補完的な価値に焦点を当てて解説します。
目次
EDRとEPPの基本的違いと特性
まず、EDRとEPPの本質的な違いを明確にしておく必要があります。両技術は同じエンドポイントセキュリティの領域に属しながら、根本的に異なるアプローチと目的を持っています。
EPP
EPP(Endpoint Protection Platform)は、従来のアンチウイルス製品の進化形として位置づけられ、主に「予防」に特化したソリューションです。既知の脅威データベース(シグネチャ)による検知、ヒューリスティック分析、機械学習による行動分析などを組み合わせ、悪意のあるファイルやプロセスがシステムに影響を与える前に阻止することを目的としています。
EDR
一方、EDR(Endpoint Detection and Response)は、「侵入後の対応」に特化した比較的新しいカテゴリの製品です。攻撃者が既にシステム内に侵入したことを前提として、その活動を継続的に監視し、異常な行動パターンを検知した際に詳細な調査と迅速な対応を可能にします。
特徴比較
以下の表で、両技術の主要な違いを整理します。
| 主要目的 | 脅威の侵入阻止(予防) | 侵入後の検知・封じ込め |
| 動作タイミング | 攻撃の実行前 | 攻撃の実行後 |
| 検知手法 | シグネチャ、ヒューリスティック、ML | 行動分析、異常検知、フォレンジック |
| 対応方式 | 自動ブロック・削除 | 分析支援・手動対応中心 |
この根本的な違いから、両技術は本来的に競合関係にあるのではなく、補完関係にあることが理解できます。EPPは「入口」での防御に優れ、EDRは「侵入後」の対応に優れているのです。
さらに重要な点は、両技術の「成功の定義」が異なることです。EPPにとっての成功は「脅威を検知し、確実にブロックすること」であり、EDRにとっての成功は「侵入を前提として、被害を最小化し、迅速に正常状態に復旧すること」です。この目的の違いが、併用の必要性を裏付ける根拠となります。
EDRに期待される効果
EDRの監視機能は、エンドポイント上のあらゆる活動を記録し、異常なパターンを検知した際に迅速な封じ込めと詳細な影響範囲分析を可能にします。攻撃者の侵入経路から被害状況まで、インシデントの全体像を時系列で可視化し、効果的な復旧計画の策定を支援する能力は、従来のセキュリティツールでは実現不可能でした。
さらに、EDRの自動封じ込め機能とレスポンス機能により、攻撃が検知された瞬間から被害の拡大を阻止し、システムの迅速な復旧を実現できます。感染したエンドポイントの隔離、悪意のあるプロセスの停止、攻撃者が使用したファイルの除去など、インシデント対応に必要な一連の作業を自動化することで、被害を最小限に抑えることができます。
こうした先進的な機能を目の当たりにすると、「これほど高機能なEDRがあれば、他のセキュリティツールは不要ではないか」と考えるのは自然な流れかもしれません。実際に、一部の組織ではEPPを廃止し、EDR単体での運用を検討する事例も見られます。
EDR単体運用の課題
しかしながら、EDR単体での運用には看過できない課題が存在します。最も根本的な問題は、EDRが本質的に「侵入後の封じ込め」に特化したツールである点です。
EDRの機能は、攻撃者がシステム内で何らかの活動を開始した後に発動されます。つまり、攻撃者の侵入そのものを阻止するのではなく、侵入後の被害拡大を防ぎ、迅速な復旧を支援することが主要な役割となります。この特性により、EDRだけに依存した場合、必然的に「一定レベルの侵入と初期被害は許容する」前提での運用となってしまいます。
さらに重要な課題は、封じ込めと復旧に伴うビジネス影響です。EDRが攻撃を検知して感染エンドポイントを隔離した場合、そのシステムは一時的に業務から切り離されることになります。復旧作業が完了するまでの間、業務継続性に影響が生じる可能性があります。攻撃の規模が大きい場合、この影響は組織全体に及ぶ可能性があります。
EPPの必要性
一方で、EPPが提供する予防機能の価値は、EDRの登場によって減少するものではありません。むしろ、複雑化する脅威環境において、その重要性はより顕著になっています。
EPPの最大の価値は、攻撃の初期段階での確実な阻止能力にあります。既知の脅威はもちろん、ヒューリスティック分析や機械学習により未知の脅威も高い精度で検知し、システムへの侵入を未然に防ぎます。この予防効果により、EDRが対処すべき封じ込め・復旧案件の総量を大幅に削減できます。
特に重要なのは、EPPによる自動的な脅威ブロック機能です。人的介入を必要とせずに、リアルタイムで脅威を除去することで、組織の日常業務への影響を完全に排除できます。封じ込めや復旧作業に伴うシステム停止やデータ復元作業が不要となるため、ビジネス継続性の観点から極めて実用的な価値を提供します。
多層防御の観点
現代のサイバー攻撃を詳細に分析すると、単一の防御手法では対応困難な複雑性が明らかになります。典型的な攻撃は、初期侵入、権限昇格、横展開、データ窃取という段階的なプロセスを経て実行されます。
初期侵入の段階では、フィッシングメール、悪意のあるWebサイト、USB経由のマルウェアなど、多様な攻撃ベクターが使用されます。この段階でEPPによる確実な阻止が実現できれば、後続の攻撃プロセス全体を無効化することができます。これは、最も効率的かつ効果的な防御戦略です。
しかし、攻撃者は常に新しい手法を開発し続けており、EPPによる完全な阻止は現実的に不可能です。ここでEDRの価値が発揮されます。EPPを突破した攻撃に対して、EDRは侵入後の活動を詳細に監視し、被害が拡大する前に迅速な封じ込めと効果的な復旧を実現します。
このように、攻撃のライフサイクル全体に対して適切なタイミングで異なる防御機能を発揮することで、単体では実現不可能な包括的な防御体制が構築されます。予防により大部分の脅威を排除し、突破された攻撃に対しては迅速な封じ込めと復旧により被害を最小化する。これが多層防御の本質であり、EDRとEPPの併用が不可欠である理由です。
規制対応とコンプライアンス要件
多くの業界では、セキュリティ対策に関する法的要件やコンプライアンス基準が設定されています。これらの要件は、多くの場合、予防機能と封じ込め機能の両方を求めています。
例えば、金融業界ではベースラインセキュリティ要件として予防的対策の実装が義務付けられており、同時にインシデント封じ込めと迅速な復旧体制の確立も要求されています。医療業界でも、患者データ保護のために多層防御と確実な復旧計画の実装が推奨されています。
EDR単体での運用では、これらのコンプライアンス要件を完全に満たすことが困難な場合があります。EPPによる予防機能とEDRによる封じ込め機能の併用により、包括的な要件への対応が可能になります。
併用するコスト
EDRとEPPの併用に対する懸念の一つは、導入・運用コストの増大です。しかし、総合的なコスト対効果を分析すると、併用アプローチの経済合理性は明確です。
まず、セキュリティインシデントによる被害コストとの比較が重要です。データ漏洩の平均被害額は数億円規模に達するケースが多く、システム復旧費用、業務停止による機会損失、信頼回復のためのコストなど、間接的損失も含めると、その影響は甚大です。併用による防御力向上は、このような高額な被害を回避する投資として十分な合理性があります。
また、組織のセキュリティ成熟度や利用可能リソースに応じて、EDRとEPPの併用アプローチを段階的に実装することも可能です。初期段階ではEPPによる基本的な保護を確立し、組織の成長とともにEDRを追加導入するという戦略も有効です。
重要なのは、最終的には両技術の連携による防御体制の構築を目指すことです。段階的導入により、組織の負担を軽減しながら、着実に防御力を向上させることができます。
EPP機能を兼ね備えた一体型のEDR
当社のEDRソリューションは、リアルタイムマルウェア検知、そして高度な行動分析を兼ね備えております。
EDRの高度な検知・対応機能まで、エンドポイントセキュリティに必要な全機能が統合されているため、追加のEPP導入は不要です。
複数ソリューションを管理する際にネックとなるライセンス管理も簡素化され、総所有コストの最適化を実現します。重複する機能による不要なアラートも排除し、真に重要な脅威にフォーカスした効率的なセキュリティ運用が可能になります。
30日間の無料トライアルもご用意しておりますので、お気軽にお申込みください。
まとめ
EDRの革新性と高機能性は確かに魅力的ですが、それだけでEPPを不要とする理由にはなりません。むしろ、現代のサイバー脅威環境においては、EDRとEPPの併用こそが最も合理的で効果的なアプローチです。
EPPによる確実な予防機能とEDRによる高度な封じ込め機能の組み合わせにより、攻撃のライフサイクル全体に対する包括的な防御が実現されます。これは、単体では達成不可能な防御力を提供し、組織のセキュリティ体制を飛躍的に向上させます。
運用面でも、両技術の適切な役割分担により効率性が向上し、限られた人的リソースの最適活用が可能になります。特に、封じ込め・復旧作業の自動化と効率化は、インシデント対応チームの負担軽減と対応品質向上の両立を実現します。また、コスト対効果の観点からも、セキュリティインシデントによる潜在的被害を考慮すれば、併用投資の合理性は明確です。
ただし、近年ではEPP機能を統合したEDR製品も登場しており、このような統合型ソリューションを採用する場合は、別途EPP製品を導入する必要はありません。重要なのは、予防機能と検知・対応機能の両方を確実に備えることです。



