サイバーハイジーンとは？IT環境の健全性を保つための基本対策と必要性

企業のデジタル化が加速するなか、機密情報を守るには情報セキュリティ対策が欠かせません。マルウェアや不正アクセスといった脅威から自社を守るため、「サイバーハイジーン」という考え方が重視されています。

この記事では、サイバーハイジーンの意味や必要性、具体的な対策についてご紹介します。

サイバーハイジーンとは

ハイジーン（Hygiene）は「衛生」を意味する言葉です。サイバーハイジーン（Cyber Hygiene）は、IT環境をウイルスや攻撃から守るために日常的に行う衛生管理を指します。ITハイジーン、セキュリティハイジーンとも呼ばれています。

アメリカのCenter for Internet Security（CIS）は、サイバーハイジーンを「セキュリティに関する良好な習慣を日々実践することで、サイバー攻撃から自身や他人を保護すること」と定義しています。具体的には、強固なパスワードの設定、不正アクセスへの防御策、プライバシー保護意識の向上、不審なコンテンツの回避などが含まれます。

これらの基本対策を継続的に行うことが、個人や組織のサイバーセキュリティ向上につながります。

Center for Internet Security（CIS）：米国国家安全保障局（NSA）、国防情報システム局（DISA）、米国立標準技術研究所（NIST）などの政府機関と企業、学術機関が協力し、インターネット・セキュリティ標準化に取り組む非営利団体

サイバーハイジーンの基本的な考え方

サイバーハイジーンの核となる考え方は「多層防御」です。サイバー空間での防御に加え、物理的な防御も組み合わせることで、複合的なセキュリティ体制を構築します。

ここでは、具体的な対策を「免疫獲得」「アクセス制限」「早期発見と隔離・駆除」の3つの視点から解説します。

脅威に対する免疫を獲得する

サイバーハイジーンでは、一般的な衛生管理と同様に、脅威（ウイルス・攻撃者）を寄せ付けない環境づくりが重要です。IT資産管理やウイルス対策ソフトなどの導入が有効な手段となります。

物理的なアクセス制限を設ける

IT資産管理やウイルス対策ソフトでサイバー空間の衛生環境を整えると同時に、物理的な制限も必要です。部外者やリスクのある人物をオフィスに入れない、重要な端末やファイルへのアクセスを特定ユーザーに限定するなど、物理的なセキュリティ対策が効果的です。

早期発見と隔離・駆除のしくみ

サイバー攻撃の手口は日々進化しており、従来の防御策では防げない攻撃も増えています。そのため、脅威の早期発見と迅速な対処にEDRが有効とされています。

EDRは、Endpoint Detection and Responseの略で、エンドポイント（パソコン・モバイル端末・サーバなど）の動作や通信を監視し、異常を検知・対応するセキュリティソリューションです。EDRは以下のように機能します。

1. マルウェア侵入など異常があれば管理者へ通知
2. 疑わしい動作を阻止
3. 収集した情報の調査・分析を実施
4. 原因ファイルの駆除、データの復旧

EDRは既知のマルウェアだけでなく未知のマルウェアにも有効で、侵入後も迅速な対応が可能な点が大きな特長です。

EDRについて詳しくはこちらで解説しています。

サイバーハイジーンのメリット

サイバーハイジーンには、企業にとって重要なメリットがあります。

まず、サイバー攻撃や情報漏洩のリスクを大幅に低減可能です。適切な対策により組織の脆弱性を最小限に抑え、事業継続への脅威を軽減します。

また、インシデント発生時の早期回復が可能になります。迅速な対応と復旧により事業への影響を最小限に抑え、企業の信頼性と評判を守れます。さらに、コンプライアンス要件を満たすことで、法的リスクや罰金のリスクも軽減されます。

IT環境の安全性が高まることで、従業員の生産性も向上します。セキュリティへの不安が減り、安心してデジタルツールを活用できるようになるからです。加えて、顧客や取引先からの信頼獲得にもつながり、長期的な競争力強化に貢献します。

サイバーハイジーンが必要とされる理由

なぜ企業にサイバーハイジーンが必要なのでしょうか。具体的な背景を見ていきましょう。

理由1　IT資産の増加

IT資産とは、スマートフォン・コンピュータ・タブレット・サーバ機器、各デバイスにインストールされているOS・アプリなど、IT環境で使用されるハードウェア・ソフトウェア全般を指します。

デジタル化が進む現代では、業務上多くのIT資産を活用します。テレワークの普及により、各社員が個人デバイスを使用する場面や、外部から社内ネットワークに接続する機会が増えています。

社内で使用するIT資産や社外からの接続が増えると、管理業務が煩雑になります。テレワーク端末の設定や管理の不備といった脆弱性が存在すると、情報漏洩や情報消失などの事故につながります。そのため、日常的な基本対策によってセキュリティリスクを継続的に軽減することが大切です。

理由2　サイバー攻撃は脆弱性を狙う

多くのサイバー攻撃は、スマートフォン・コンピュータ・タブレット・サーバなど、ネットワークやクラウド上のエンドポイントの脆弱性を狙っています。

IPA（独立行政法人　情報処理推進機構）は2015年以降、高まるセキュリティリスク対策として、以下を提唱しています。

●「脆弱性を解消し攻撃によるリスクを低減する目的のため、ソフトウェア更新を行うこと」

出典：タニウム合同会社「国内サイバー・ハイジーン（衛生管理）調査結果について」

また、2020年に警察庁が発表した「Microsoft SMBv3の脆弱性に関するアクセスの観測等について」によると、Microsoft社から脆弱性情報が公開された後、その脆弱性を狙ったアクセスが増加した事例があります。

同発表によると、2020年3月・6月に脆弱性が公表された「Microsoft Server Message Block 3.1.1（SMBv3）」では、SMBv2以降のバージョンを確認していると思われるアクセスが増加しました。つまり、何者かが攻撃前の予備調査として脆弱性が含まれるバージョンを把握し、攻撃準備をしていた形跡が確認されたのです。

出典：警察庁「Microsoft SMBv3の脆弱性に関するアクセスの観測等について」

パッチの適用やプログラムの修正などにより、エンドポイントの脆弱性を可能な限り解消することで、多くのサイバー攻撃は予防可能です。

理由3　脆弱性発見から攻撃までの期間の短縮

サイバーハイジーンが必要とされるもう1つの理由は、サイバー攻撃の速さにあります。

サイバー攻撃はOSやアプリケーションなどの脆弱性を狙って行われます。古いバージョンのソフトウェアやファームウェアによって脆弱性が放置されている場合、すぐに脆弱性に気付けない状態であるため、サイバー攻撃に狙われやすくなります。脆弱性発見から対策が講じられる前の短い期間に攻撃されることで、検知されにくい、対策が難しいといった問題が生じるのです。

近年では「ゼロデイ攻撃」「Nデイ攻撃」と呼ばれる、脆弱性発見から短期間で攻撃する手口が増えています。

ゼロデイ攻撃とは、ソフトウェアの脆弱性（セキュリティホール）が発見されたとき、存在や対策が公表される前にそのセキュリティホールを悪用して行われるサイバー攻撃のことです。期間にすると、脆弱性発見から1日も経たないうちに行われるといわれています。

一方、Nデイ攻撃とは、セキュリティホールが発見されて修正プログラムが公開されているものの、まだ修正が適用されていない期間のプログラムを狙ったサイバー攻撃です。

IPA（独立行政法人　情報処理推進機構）が2024年に発表した「情報セキュリティ10大脅威2024」では、「Nデイ攻撃」の危険性も指摘されています。Nデイ攻撃はすでに明確な脆弱性を狙うことから、ゼロデイ攻撃よりも攻撃者にとって技術的なハードルが低く、企業としては特に注意すべき手口です。

Nデイ攻撃やゼロデイ攻撃からIT資産を守るには、そもそも脆弱性を発見されないことや、狙われる前に修正プログラムを早急に適用することなどが重要といえます。

出典：IPA「情報セキュリティ10大脅威2024」

このように企業が管理すべきIT資産が増え、また脆弱性発見から短い期間で行われる攻撃が危険視されるなか、基本的なセキュリティ対策を継続するサイバーハイジーンの必要性が高まっているのです。

サイバーハイジーンにおけるCISOの役割

CISOのサイバーハイジーンにおける役割は、組織のセキュリティ衛生管理を包括的に推進することです。

リスク評価とガバナンス：サイバー攻撃のリスク低減に向けて、組織全体の脆弱性を継続的に分析します。セキュリティ対策の見直しを行い、内部統制を改善します。

インシデント対応戦略：サイバーセキュリティインシデントの早期検知、迅速な対応、再発防止計画を策定します。被害の最小化と事業継続性を確保します。

セキュリティポリシー管理：パスワードポリシー、アクセス管理、データ保護など、サイバーハイジーンに関する具体的な基準を確立します。

技術的統制：最新のセキュリティツールの導入と統合、セキュリティアーキテクチャの設計を通じて、組織のデジタル環境の衛生状態を維持します。

コンプライアンスと報告：取締役会や経営層に対して、サイバーリスクと対策の状況を定期的に報告し、戦略的意思決定を支援します。

企業におすすめのサイバーハイジーン対策

システムに依らない対策

セキュリティシステムの導入前に、まずはシステムに依らない対策から始めましょう。

パスワード管理

適切なパスワードポリシーを定め、複雑性を備えたパスワードにすることで、初期パスワードを狙った攻撃や、ブルートフォースアタック、パスワードリスト攻撃などの不正アクセスリスクを減らせます。

多要素認証

多要素認証の導入により、サイバー攻撃のリスクを低減可能です。多くのシステムは多要素認証の機能を持っていますが、初期状態では利用する設定になっていないことが多いです。多要素認証の機能が備わっているか確認し、利用できるのであれば積極的に活用しましょう。

定期的なセキュリティ監査

年2回の包括的な技術的サイバーセキュリティの堅牢化により、内部統制上の改善提言を行い、潜在的な脆弱性を事前に特定可能です。

セキュリティトレーニング

システム的な対策を行っても、最後は人が頼りとなります。従業員への定期的な教育により、人的リスクを低減し、事故対応の迅速化と再発防止に貢献します。

インシデント対応計画

事前に明確な対応マニュアルを策定することで、被害の最小化と対策の見直しを可能にします。適切な計画により、インシデント対応時間を大きく短縮可能です。

「ALSOK IT資産管理」

IT資産管理とは、社内でどのようなIT資産が利用されているのかを明確に把握し、常にソフトウェアを最新の状態にする、修正パッチを随時適用するなどの対策を指します。

ALSOKの「ALSOK IT資産管理」は、社内リソースでは実現が難しいIT資産管理のシステム導入から運用まで全面サポートするサービスです。パソコンやモバイル端末だけでなく、プリンター、仮想化環境も一元管理可能です。もちろん、セキュリティパッチの適用やソフトウェアのバージョン管理などセキュリティ対策も万全です。

また、USBメモリ・HDDへのファイルコピー禁止など外部メディアの抑制や、テレワーク時を含めた操作ログの取得が可能です。また、収集したデータを用いて月次の運用レポートを作成し、分析にご活用いただけます（オプション含む）。テレワーク中に使用するパソコンの管理ツールとしてもおすすめです。

リーズナブルな価格で、IT資産管理システムの導入から運用管理までALSOKがサポートいたします。

「ALSOK UTM運用サービス」

情報漏洩や不正アクセスに対するセキュリティ体制を整えたい場合におすすめなのが、「ALSOK UTM運用サービス」です。

UTMとは統合脅威管理のことを指し、ファイヤーウォール・アンチウイルス・不正防御・コンテンツフィルタリングなど、さまざまなセキュリティ機能を統合した装置を指します。

UTMとALSOK独自の管理・監視システムを連携させることで、ネットワークの不正利用を24時間365日監視します。外部からの接続状況や不正通信などのデータを、毎月レポートの形で確認できるため、効果的な分析にもつながるでしょう。

「ALSOK ウイルス対策ソフト」

ALSOKの「ALSOK ウイルス対策ソフト」は、ALSOKが取り扱うランサムウェア対策に特化したウイルス対策ソフトです。既知のマルウェアだけでなく、秒単位で新たに生まれている未知のマルウェアからも、企業内のエンドポイント（各種端末）を保護します。

情報漏えいリスクからPCやモバイル端末を守る「ALSOK IT資産管理」との連携により、各ソフトウェアのバージョン管理やウイルス対策状況を一画面で確認可能。作業負荷の大きい情報セキュリティ管理も、大幅な効率化を図ることが可能です。

「出入管理・入退室管理システム」

出入管理・入退室管理とは、部外者やセキュリティ上リスクのある人物を、オフィスに入らせないための対策です。電気錠で扉や通用口を自動施錠し、社員証等の認証カードを持つ者しか入室できないように制限することが一般的です。

カメラ付き遠隔操作器を使用すれば、操作した人物の画像を保存することができるため、他人の認証カードを使った不正入室を抑止可能です。また、顔認証システムを活用すれば、あらかじめ顔写真が登録された人物以外は認証しないため、不正入室を防止し、ハンズフリーで出入することが可能です。

機械警備・オンラインセキュリティ「ALSOK-G7」

ALSOKの機械警備「ALSOK-G7」は、オフィスに設置したセンサーが異常を感知すると、最も近くにいるガードマンが駆けつけ、適切な処置を行います。状況に応じて各関係機関とも連携し、被害の拡大を防ぎます。警備用に設置した防犯カメラやカメラを内蔵したセンサーなどのリアルタイム映像をお客様のパソコンやスマートフォンから確認することができ、自宅や離れた場所からオフィスの状況を確認可能です。また、「出入管理・入退室管理システム」と連動することで、警備を解除しないと入室できないようにすることも可能なため、効率的にセキュリティを強化します。

「ALSOK ITレスキュー」

パソコンが起動しない、インターネット接続ができない、コンピュータウイルスに感染してしまったなどのパソコンに関するトラブルを解決します。電話1本で24時間365日いつでもガードマンが駆けつけ対処します。情報システム担当者の負担を軽減し、機械警備などと合わせてALSOKが業務をサポートします。

サイバーハイジーンに関するよくある質問

Q1. サイバーハイジーンとセキュリティ対策の違いは何ですか？

サイバーハイジーンは、日常的に継続して行う基本的な衛生管理の考え方です。一方、セキュリティ対策はより広い概念で、高度な技術的防御策も含みます。サイバーハイジーンは、セキュリティ対策の基盤となる習慣的な取り組みといえます。

Q2. 中小企業でもサイバーハイジーンは必要ですか？

はい、企業規模に関わらず必要です。むしろ中小企業は専門的なセキュリティ体制が整っていないことが多く、基本的な対策を継続することが重要です。IT資産管理、パスワード管理、ソフトウェア更新などの基本対策から始めることをおすすめします。

Q3. サイバーハイジーンで最も重要な対策は何ですか？

最も重要なのは、ソフトウェアやOSの定期的な更新です。脆弱性を狙った攻撃の多くは、更新を怠ることで発生します。加えて、強固なパスワード設定、多要素認証の導入、従業員教育を組み合わせることで、セキュリティレベルが大きく向上します。

Q4. EDRとウイルス対策ソフトの違いは何ですか？

ウイルス対策ソフトは既知のマルウェアをブロックすることに重点を置いています。一方、EDRは異常な動作を検知し、侵入後の対応も行います。つまり、ウイルス対策ソフトは「予防」、EDRは「予防+検知+対応」という違いがあり、両者を組み合わせることでより強固な防御が可能になります。

Q5. サイバーハイジーンの効果はどのくらいで現れますか？

基本的な対策を導入すれば、即座にリスクは低減します。ただし、サイバーハイジーンは継続的な取り組みであり、日々の習慣として定着させることが重要です。3ヶ月から6ヶ月ほど継続すれば、組織全体のセキュリティ意識の向上を実感できるでしょう。

まとめ